住宅の地震対策－耐震と制震と免震ってどう違うの？－

みなさんは住宅を購入するとき、どのようなポイントを重視しますか？　立地やデザイン、間取りなどさまざまなポイントがある中で、忘れてはならないのが「地震への備え」です。日本は地震大国であり、大地震がいつ、どこで起きてもおかしくないと言われています。そこで今回は、地震対策を語る上でよく使われる3つのワード「耐震」「制震」「免震」について、それぞれの違いをわかりやすく解説していきます。

「耐震住宅」は揺れに耐える

耐震住宅の特徴は、文字どおり「揺れ」に耐えられること。柱や壁、梁など、建物を支える骨組みを強固に造ることで、建物の倒壊を防ぎます。ただし、耐震構造であっても、建物が揺れないわけではありません。そのため、窓ガラスが割れて飛散したり、家具が転倒してケガをしたり、ストーブが倒れて火災が起きたりする可能性も。また、建物の揺れは1階より2階、2階より3階というように上階に行くほど大きくなります。大震災後の余震など、繰り返し揺れることで壁にヒビが入るといった損傷も想定されます。建築基準法が定める耐震基準は1981年に大きく改正され、改正後に建てられた建物においては、最低でも「震度6から7程度の地震で倒壊が守られること」（耐震等級1）が義務付けられています。

「制震住宅」は揺れを吸収する

耐震住宅が建物そのものを強く造るのに対して、制震住宅は装置をプラスすることで建物に伝わる、地震の揺れを抑制します。建物の1階部分の骨組みにダンパーなどの制震装置を取り付けることで、地震の揺れを吸収。耐震住宅に比べて上階ほど揺れが小さく、建物の倒壊防止に加えて、建物内部のダメージも大幅に抑えられるのが特徴です。また、施工が比較的簡単なため、リフォーム工事で地震対策を検討する場合にもおすすめ。しかし、建物が地面に接している以上、揺れが直接伝わることに変わりはありません。

「免震住宅」は揺れを伝えない

免震住宅は、制震住宅よりさらに大がかりな装置を設置し、地震の揺れを遮断します。建物と基礎の間にバネやベアリングといった免震装置を組み込み、地盤と切り離すことで建物に揺れを直接伝えない仕組みです。そのため、耐震、制震に比べて家具の転倒の可能性も低くなります。繰り返しの揺れにも強く、もっとも安全性の高い地震対策と言えるでしょう。弱点としては、縦揺れの地震の場合に効果が発揮されにくいこと、台風などの強風や暴風による揺れを感じやすいことが挙げられます。

耐震・制震・免震のなかでもっとも有効な対策は？

ここまで「耐震」「制震」「免震」の3つを説明してきましたが、住宅に一番有効な対策は何でしょうか？　建物の揺れ方や損傷の可能性、家具・家電の転倒、食器やガラスの飛散の可能性などを考えると、免震住宅がもっとも有効と言えるでしょう。そんな免震住宅でも、注意すべき点がいくつかあります。
・免震装置が高価
・強固な地盤が必要
・地下室の設置ができない
さらに装置のコストだけでなく、定期点検が必要なため、メンテナンスコストもかかります。軟弱な地盤の場合、地盤改良の費用が別途かかることもあり、「コスト面であきらめるしかない」方が多いのが現状です。

コストが抑えられるのは？

では、もっともコストが抑えられるのはどれでしょうか？　耐震住宅は建築基準法で義務付けられているので、当然のことながら追加費用は発生しません。近年は、耐震に力を入れているハウスメーカーが増え、耐震等級1より強度の高い耐震等級2（病院、避難所に指定される建物に求められるレベル）、耐震等級3（警察署、消防署など防災拠点となる建物に求められるレベル）が標準装備されていることも少なくありません。
これに対して、制震装置のコストは標準的な一戸建てで50～100万円前後。予算に余裕があれば、耐震等級の高い家に制振装置をプラスすることで、さらに一段階上の安心が上乗せできそうです。
3つの対策の中で地震の揺れをもっとも抑制できる免震住宅の設置コストは、あくまで目安ですが300～500万円と言われています。ほかの対策と比べると予算が大幅に上がります。
耐震住宅→制震住宅→免震住宅の順にコストがアップしていきます。

性能と費用のバランスを考えて

住宅という高い買い物をする際は、見た目や住み心地につい目を向けてしまいますが、建物そのものを守り、命を守るための備えも大切です。地盤の強さなども十分にチェックし、性能と費用のバランスを考えた上で施工業者と相談することをおすすめします。また「耐震」「制震」「免震」に加えて、建物自体を軽量化することも地震対策として効果的です。新築にはもちろん、リフォームの場合にも有効で、重い屋根をガルバリウム鋼板などの軽くて強い金属の屋根材に葺き替えるだけで建物の軽量化が図れるとともに、建物全体の重心が下がり、揺れの幅を抑えられます。
耐震住宅、制震住宅、免震住宅、それぞれの特徴と建物の軽量化を参考にして、ご自身に合った地震対策を検討してみてはいかがでしょうか。